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ウノザワブランド

UNOZAWA BRAND

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ウノザワは、ポンプ・ブロワの専業メーカーです。
卓越した設計力と、豊富な実績に裏付けられたものづくりで、
お客様の課題解決に貢献し、設備操業の安全安心の実現に寄与します。

サービス

UNOZAWA SERVICE

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設計力Design

ウノザワの製品は、用途に応じて最適な仕様にカスタマイズできることが最大の強みです。卓越した設計力でお客様の課題にお応えします。

長寿命Lifetime

創業以来の製法を守り、長く使い続けられるものづくりを目指しています。50年以上にわたり、現役で使われている製品も数多くあります。

信頼性Confidence

主要化学メーカー様をはじめ製造業、医療業界を中心に、長年にわたり豊富な納入実績があります。

真空ポンプとは?

ポンプは液体や気体を吸入する機能を活用する機械です。その中でも真空ポンプは、容器内から気体を排出して真空を作るポンプで、ドライポンプ・油回転ポンプ・水封式ポンプなどの種類があります。

ブロワとは?

ブロワとは、ロータの回転運動などによって気体を圧送する機械です。排気の機能を活用して、プロセスガスの圧送、空気力による粉体などの輸送、排水槽のばっ気、焼却用の空気供給など、さまざまな用途で活用しています。

原点

UNOZAWA ORIGIN

ステンドグラスの製造から始まったウノザワは、1899(明治32)年、国産ポンプの製造を目指して事業を開始。
以来1世紀以上にわたり、風水力機械の専業メーカーとして事業展開してきました。

そして1981年、世界で初めてドライ真空ポンプの開発に成功。
世界の主流として普及し、現在ウノザワの製品は主要化学メーカーを中心に多くの製造業、医療業界で広く活躍しています。

1899年(明治32年)8月
東京都港区麻布新堀町において創業
1907年(明治40年)12月
東京都渋谷区恵比寿に事務所と工場を新築し移転
1933年(昭和8年)12月
組織を変更し株式会社宇野澤組鐵工所を設立
1937年(昭和12年)9月
東京都大田区に玉川工場竣工
1962年(昭和37年)7月
大阪営業所開設
1962年(昭和37年)11月
資本金を1億円に増資し東京証券取引所市場2部に上場
1975年(昭和50年)11月
資本金を5億1千万円に増資
1977年(昭和52年)2月
玉川工場に流体工学研究室を新設
1977年(昭和52年)9月
合理化の為渋谷工場を玉川工場へ統合
1984年(昭和59年)3月
渋谷工場跡地に東急不動産株式会社と共同にてウノサワ東急ビルを建設
1987年(昭和62年)2月
米国・ストークスバキューム社と業務提携
1992年(平成4年)12月
資本金を7億8千5百万円に増資
1995年(平成7年)8月
インド・ACCマシナリー社へ技術供与
1996年(平成8年)12月
本社機能を玉川工場に移転
1998年(平成10年)7月
ISO9001 認証取得(UKAS/SGS)
2003年(平成15年)11月
恵比寿ビジネスタワー竣工(共同保有)
2005年(平成17年)6月
ウノサワサービスセンター開設(佐賀)
2007年(平成19年)2月
第一期 社屋(工場・事務所)増築工事竣工
2007年(平成19年)11月
シンガポール駐在員事務所開設
2008年(平成20年)12月
サービス工場新築工事竣工
2011年(平成23年)1月
第二期 社屋(工場・事務所)増築工事竣工

技術

UNOZAWA TECHNOLOGY

ものづくり企業として、匠の技術を磨くとともに
最新鋭の技術導入を図り、日本の製造技術を支えています。

平成27年度「大田の工匠Next Generation~大田区の将来を担う優秀技術者表彰~」受賞

大田区では、優秀な技術をもち、将来を担う技術者を表彰し、区内の中小企業の若手人材の確保や育成を目的に「大田の工匠Next Generation~大田区の将来を担う優秀技術者表彰~」が平成25年度から設置されています。

平成23年度「大田区優工場」

当社は平成23年度「大田区優工場」に認定されました。
「大田区優工場」は、人に優しい(働きがいのある労働環境)
大田区工業の振興を図ることを目的に、平成7年度から設置されているものです。

「東京中小企業ものづくり人材育成大賞知事賞」奨励賞

平成17年度、第2回「中小企業ものづくり人材育成大賞知事賞」の奨励賞を受賞しました。優秀な技能者の育成と技能の継承への取り組みに成果を上げた中小企業を表彰することにより、中小企業における技能者の育成と処遇改善、地位の向上を図り、東京の産業の活性化と競争ある東京のものづくり産業を築くことを目的に、平成16年度より設置されているものです。

技能者の育成と技能継承への取組

1.職務の内容とその職務に対する遂行能力に応じて職能資格制度を設けている。

2.定年を迎えた優秀な技能者と業務委託契約を締結し、若手従業員をOJTで指導している。

3.技能検定受験料、その他業務に使用な資格に関する受講料は、全額会社負担としている。
また、技能検定合格者に対する報奨金制度を平成17年度創設した。

4.工業高校生等をインターンシップとして受け入れ、デュアルシステムにおける受け入れ企業にもなっている。